環境教育の重要性がうったえられ、各地で環境をテーマとする研究会やシンポジウムが開かれ、多くの実践事例が報告されているが、これといった明確な方向は見えず、むしろ混乱した状況にある。環境教育の推進に向けた多くの努力があるにもかかわらず、正直なところ、期待とはうらはらに環境教育はあまりうまくいっていないのが現状である。自分自身、この数年間、少なからず各地での環境教育関連の研究会に出席する機会があるが、その都度なんとも言えぬ欲求不満を繰り返している。もちろん、環境教育のありかたとして定説があるわけではなく、全国津々浦々で展開される子ども達の実践活動に敬意を払うものであるが、なぜか素直に受けとめることができず割り切れない気持でいる。子ども達の小さな善意と親切の背後に、大人達の現実の姿が見え、大きな矛盾を感じるからである。しばしば、その取組みは目先の環境問題教育に片寄り、近視眼的な結果対応型の教育に陥りがちである。こと学校教育においては、環境問題が基本的に何に起因するのか、物的・精神的な両面における環境問題の背景とその発生環境の学習こそが求められるべきものであろう。もちろん、新たな領域としての積極的な取組みが、児童生徒にさらなる負担を強いることでは本来の環境教育の趣旨からはずれたものである。ましてや、低学年の子どもたちに学習段階の配慮なしに、いきなり複雑で難解なシステムで生じているグローバルな地球環境課題を扱ったとしても、それは従来の教室授業と同様、断片的な知識の強制的な教え込みを繰り返すことになる。

　多様で幅の広い環境教育の全ての領域をカバーすることは困難である。本センターの取組みはどちらかと言えば、身近な自然界のシステムの理解に向けて、自然体験なりフィールドワークのトレーニングを通して、環境教育への筋道を探ろうとしている。環境学習に求められる児童生徒の感受性を育てるには、自然の教育力によることが最も効果的であり、かつ、内面にひびく感動を引き出すものといえる。自然を体験することにより、自然界のしくみとその成り立ちに触れ、新たな発見と驚きに出会うことができる。ただし、自然体験学習には専門家による導入が不可欠であり、フィールドワークに際し適切なガイドと指導がなされなければならない。この点で教員養成カリキュラムにおいて野外科学的なトレーニングを身につけた教員の輩出が望まれるのである。本センターは、環境教育の土台となる地域自然を活用したフィールドワークの拠点を県内各地に設け、学校教育への活用とともに地域の生涯教育をも視野においたフィールドミュージアムの実践と支援に力点をおいている。その意味では、本センターの活動は環境教育の効能を説いたり、学校教育における即効的な教材を提供するものではなく、環境教育を進めるにあたって基本となる自然への認識と環境を意識させるための実践的な教育にあると言える。

　人間の飽くなき欲望の代償として環境問題がある。快適な生活と利便性の追及が自然環境に負荷を与え、共存すべき生物生態に一方的な圧力を与え、自然界におけるさまざまな平衡を破ってしまったことに原因がある。その問題の解決に向けて、個々人の身の回りから地球的な規模に至るまでの取組みが求められている。しかしながら、現実に繰り返されているように、解決への努力はややもすると他人行儀で必ずしもスムーズに展開していない。このことは環境教育を進めるにあたっても同様な場面に出会うことが多い。一体なにが障壁となっているのであろうか。それは人間が本性として持っている欲と身勝手さからくるもので、自分さえよければよい、自分一人くらいは・・・といった誰しもが抱くエゴにもとずくものである。個人、マイホーム、企業、地域、自治体、そして国などのそれぞれのレベルのエゴに加え、地球自然に対する人間のエゴを通した結果として今日の自然環境の破壊がある。人間の英知は科学技術を発展させ物質的な豊かさを手に入れてきた。しかしながら、その営みは人間の精神面での向上をともなったものであったのだろうか。物質的な豊かさの享受は心の豊かさを失い、むしろ、エゴむきだしな精神構造を助長させてはいないだろうか｡「地球にやさしい｣「環境にやさしい」のスローガンが不必要に氾濫し、環境教育があたかも社会的正義としてまかり通っている感すらある今日である。難しいことではあるが、真の意味で「エゴ」から「エコ」への姿勢転換が求められなければならない。

本センターは環境教育基礎、環境教育実践、環境教育システムの３分野（教員８名）からなり、宮城県教育研修センターおよび仙台市科学館からの客員教員（計10名）と学内からの兼務教員（幼稚園、小学校、中学校、養護学校の附属学校から４名、学部教員から６名）の助力を得て研究活動を展開している。自然に恵まれた本学の立地条件と変化に富んだ宮城県内のフィールドを生かした研究プロジェクトを遂行中である。環境教育に取り組んでいる教育界と環境関連機関との連携を通し、地域に開かれた環境教育センターとしての機能を果たすべく、センター一丸となって邁進する所存である。ここに、発刊になった研究紀要第１号をお届けします。